リーマンショック級のショックがないとCPI重要項目の住居費は下がらない!?
米国CPIの構成項目に「shelter」という項目があります。
シェルター!?核シェルターのこと？って思ってしまいそうですが、一般的に「住居費」と呼ばれているものです。
その住居費の中にも構成項目がいろいろあって、CPI全体の約25.4％をも占める「帰属家賃」と約7.5％を占める「居住用家賃」が主なものとなります。
帰属家賃とは、持ち家を賃貸物件とみなして換算された想定家賃のことです。
つまり、比重の大きいこの２つの項目、特に帰属家賃の変動が米国CPIやコアCPIの結果を左右することになります。
家賃ということは不動産価格が影響するだろうということで、「S&P ケース・シラー住宅価格指数(20都市)」のグラフを見てみます。
すると、2022年６月を天井に低下しているのがわかります。
【S&P ケース・シラー住宅価格指数(20都市)】
次に、帰属家賃(前年同月比)を見てみますと、ここ２年ほど急上昇しているのがわかります。
住宅価格は下落してきているのに全然下がってません。
専門家の意見ではタイムラグがあるようで時間差で下がってくるようです。
【帰属家賃(前年同月比)】
では、タイムラグがあるということなので、２つのグラフをデータの取れる2000年から比較してみることにします。
【S&P ケース・シラー住宅価格指数(20都市)と帰属家賃】
なんということでしょう～♪
住宅価格は上下動しながら上昇トレンドを形成していますが、帰属家賃はほぼ一直線に上昇しているではありませんか！？
ただ、よーく見ると2009～2010年辺りに少し下落しています。
そして、その数年前から住宅価格は急落してます。
そう、確かに時間差で帰属家賃は下落してるのがわかりました。
でもこの住宅価格の急落って何？
言わずもがな、皆さんご存じのリーマンショックですよ。
つまり、リーマンショック級のショックがあって、やっと帰属家賃が少し下がるってことでしょうか！？
複雑な計算方式だと思いますが、これはなかなかのことですね。
ただ、上昇率でいうと住宅価格の下落によりベース効果で多少緩んでくると思われます。
これ世界中で気付いてる人どれくらいいるんでしょうかね！？
ちなみに、管理人ペッパーは経済金融の専門家でも何でもありません。信じるか信じないかはあなた次第！
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