インフラ攻撃でイラン戦争勝利宣言か!?長期化懸念後退でドル円は急落する！
昨日、トランプ大統領は自身のSNSへ「米国は世界最大の石油生産国であり、原油価格が上昇すれば莫大な利益を得ます。しかし、大統領として私にとって遥かに重要で関心が高いのは、邪悪な帝国であるイランが核兵器を保有し、中東、ひいては世界を破壊するのを阻止することです。」と、高市首相のホクホク発言を彷彿させるような投稿をして、原油価格の急騰を促しました。
他方で、トランプ政権は原油価格を抑制する措置として、戦略石油備蓄(SPR)から1億7200万バレルもの石油放出を決定し、米国内の港湾間輸送に米船舶の使用を義務付ける「商船法（ジョーンズ法）の一時停止を検討」と伝わるなど、強がりを言っているのは明らかです。
そして先ほど13:33には「今日、この狂ったクズどもに何が起こるか見ていろ。」と投稿し、本日また何か大規模な攻撃を仕掛けることを示唆し、思い通りにいかない金融市場やイラン情勢に苛立っている様子が垣間見れました。
この投降直後、WTI原油価格はほとんど影響がありませんでしたが、ドル円は159.68円まで急上昇し、その後やや値を落としています。
では今日いったい何が起こるのか、これまでのトランプ大統領の発言から予想してみたいと思います。
1. 「エネルギー・インフラ」への壊滅的打撃
トランプ大統領は11日、「イランの軍事能力はほぼ無力化した」と主張し、「１時間で全土を停電させ、復旧に25年かかる状態にする」と述べており、電力インフラや石油関連施設などへ多方面からのハイブリッド攻撃を実行し、ミサイル発射システム、レーダー、軍事指揮系統などを機能不全に陥れ、壊滅的な被害を与えると予想されます。
ピンポイント爆撃
発電所や変電所、送電網などピンポイント爆撃を行う。
サイバー攻撃
発電所の制御システムをハッキングし、サイバー攻撃を仕掛けて、ブラックアウト(大停電)を引き起こす。
電磁パルス(EMP)攻撃
通信機器や電子回路を焼き切って通信網を麻痺させ、命令を出せない状態にする。
2. 港湾インフラの徹底破壊
11日、米中央軍はイランの民間人に対し「イラン海軍が展開している全ての港湾施設から直ちに離れるよう」公式に警告を発しています。
国際法上、民間施設であっても軍事目的で使用された場合、保護ステータスを失って「正当な軍事目標」となり、免責事項を作りました。
主要港への攻撃
革命防衛隊の本拠地があるホルムズ海峡北岸のバンダレ・アッバースや、イラン南西部ペルシア湾岸のブーシェフルなどの主要港にある軍事ドック、燃料タンク、通信指令塔をピンポイント爆撃します。
同時に反撃を封じるために周辺の電力網をサイバー攻撃や爆撃で遮断します。
ホルムズ海峡の開放
トランプ大統領は「イラン海軍はすでに壊滅させた」と断言しています。
ホルムズ海峡沿岸の革命防衛隊の攻撃拠点を叩いた後、米海軍による民間船舶の護衛を開始し、ホルムズ海峡の安全で自由な航行をアピールします。
【ホルムズ海峡近海の船舶追跡マップ】
あとがき
トランプ大統領は、イラン最高指導者アリ・ハメネイ師の後継に次男のモジタバ氏が就任したことで体制転換とはならず、反米政権が維持されることが決定的となったため、軍事拠点だけの攻撃では戦争は終わらないと判断した可能性があります。
秋の中間選挙が迫る中、戦費が嵩み、兵器の在庫が減っていく中、ダラダラと戦い続けるより、一気にインフラを麻痺させる戦術へシフトした可能性があります。
そして、イランの沿岸レーダーや対艦ミサイル拠点が機能しなくなれば、ホルムズ海峡で攻撃される脅威が取り除かれるため、米海軍および民間の船舶はホルムズ海峡を通過できるようになります。
一方で、石油プラントへの攻撃は原油価格の高騰を招く恐れがあり、今後の石油利権を確保するためにも限定的になると思われます。
トランプ大統領はこれら成果をアピールし勝利宣言をして任務完了とし、中東地域からの早期撤収を考えているのではないでしょうかね。
金融市場では、一時的に跳ね上がる可能性もありそうですが、長期化懸念後退で原油価格やドル円は急落する流れになると予想します。
ちなみに、管理人ペッパーは経済金融の専門家でもなんでもありません。
信じるか信じないかはあなた次第！
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