中東情勢が食品価格に波及！比重の大きい住居費も上昇基調でインフレ率は下がり難い！（2026年4月米国CPI結果詳細）

​2026年5月13日​コラム,CPI・PPI・PCE

12日(火)に４月分の米国CPI(消費者物価指数)の発表がありました。
結果は、総合CPIの前月比が+0.6％（市場予想:+0.6％）、前年同月比が+3.8％（市場予想:+3.7％）、コアCPIの前月比が+0.4％（市場予想:+0.3％）、前年同月比が+2.8％（市場予想:+2.7％）となり、総合CPIの前年同月比とコアCPIの前月比と前年同月比の３項目で市場予想を上振れました。

【 米国総合CPI・コアCPI（前月比と前年同月比）】

 

それでは毎月恒例ですが、その米国CPIの中身をもう少し詳しく見ていきたいと思います。
最初に下表の一番右の列の前年同月比を見てみますと、「燃料油」の+54.3％が最大で、「中古車とトラック」の-2.7％が最小となっています。

【 米国CPI（項目別詳細）】

 

 

エネルギー

ということで、まずは「エネルギー」の項目です。
前月比は+3.81％（前月:+10.87％）と大きく低下しています。
前年同月比は+17.87％（前月:+12.53％）と大きく上昇しています。

ガソリンや燃料油などが含まれる「エネルギー商品」の前月比が+5.62％（前月:+21.35％）と大きく低下しました。
電気や公共ガスが含まれる「エネルギーサービス」の前月比では+1.62％（前月:+0.41％）と上昇しました。

【 米国CPI（エネルギー）[前年同月比と前月比] 】

 

 

中古車とトラック

２番目は「中古車とトラック」の項目です。
前月比では-0.00％（前月:-0.42％）とマイナス幅を縮めています。
前年同月比でも-2.69％（前月:-3.18％）とマイナス幅を縮めています。

ちなみに「新車」の前月比は-0.16％（前月:+0.10％）とマイナス圏へ低下しています。

【米国CPI（中古車とトラック）[前年同月比と前月比] 】

 

今度は上表の右から２列目の前月比に目を向けてみます。
変動の激しい「エネルギー」を除きますと、「自宅での食事」の+0.7％が最大で、「医療用品」の-0.4％が最小となっています。

 

食べ物

というわけで、３番目は「食べ物」の項目です。
前月比では+0.50％（前月:-0.01％）とプラス圏へ上昇しています。
前年同月比でも+3.18％（前月:+2.68％）と上昇しています。

「自宅での食事」の前月比が+0.68％（前月:-0.16％）とプラス圏へ上昇しました。
「外食」の前月比では+0.23％（前月:+0.24％）と極僅かに低下しました。

【 米国CPI（食べ物）[前年同月比と前月比] 】

 

 

医療用品

４番目は「医療用品」の項目です。
前月比では-0.35％（前月:-0.98％）とマイナス幅を縮めています。
前年同月比では-0.52％（前月:+0.25％）とマイナス圏へ低下しています。

【 米国CPI（医療用品）[前年同月比と前月比] 】

 

 

シェルター(住居費)

最後が構成比の大きい「シェルター(住居費)」の項目です。
前月比では+0.61％（前月:+0.27％）と上昇しています。
前年同月比では+3.30％（前月:+3.02％）と上昇しています。

「住宅の家賃」の前月比が+0.55％（前月:+0.19％）と上昇しました。
「帰属家賃(持ち家を賃貸物件とみなして換算された想定家賃)」の前月比が+0.53％（前月:+0.28％）と上昇しました。
「ホテルやモーテルなどの自宅以外の宿泊」の前月比が+2.44％（前月:+0.24％）と大きく上昇しました。

【 米国CPI（住居費）[前年同月比と前月比] 】

 

 

あとがき

以上、今月は気になる５項目を見てみました。
今回４月分総合CPIの前月比でも、中東情勢の悪化に伴いインフレ率の急上昇が危惧されましたが、前回３月分が大きく跳ね上がった分、今回は高止まりはしてるものの伸び自体は大きく低下しました。
ただ、トラックの燃料である軽油の高騰による食品の輸送コストや、石油由来の容器や包装、肥料などの価格も上昇してますので、「自宅での食事」が大きく上昇した感じです。

コアCPIは上昇しましたが、比重の大きいシェルター(住居費)が主な要因で、これは「来週のFXドル円相場予想」の記事でも書きましたが、住宅価格の上昇がタイムラグを伴って家賃を押し上げ、ホテルなどの宿泊費も大きく上昇したためです。
以前から指摘していた通り、住居費は恐らくこの春から年内いっぱいくらいまでは緩やかな上昇傾向になると思われ、６月にはサッカーワールドカップもあるため宿泊費もそれまでは上昇基調でしょう。

他方で、トランプ関税の違法・違憲判決による輸入品の関税撤廃によって、物価の下押し圧力が生じてきてる可能性もありそうです。
財価格、特に耐久財は需要の弱さもあってデフレ気味に推移するのではないでしょうか。

 

ちなみに、管理人ペッパーは経済金融の専門家でもなんでもありません。
信じるか信じないかはあなた次第！
ฅ(=^・^=)