米国は週末の夜にイラン攻撃か!?ドル円急騰に注意!?
昨年6月、米・イスラエル軍はイランの核施設などへの攻撃を実行しましたが、その後の外交面での進展も見られず、「今週末にもイラン攻撃」との報道も多く見られるようになっており、再びイランへの攻撃が現実味を帯びてきています。
米国・イスラエル側が、完全なる核の放棄や弾道ミサイル開発の制限、親イラン武装組織への支援停止をイラン側へ求める一方で、イラン側は完全なる経済制裁の解除やその法的保証を求め、お互いに譲れない一線のせめぎ合いとなっており、根深い相互不信もあって合意形成は困難を極めています。
週末の夜に軍事作戦決行か!?
週末は金融市場が閉まっており、週末に軍事行動を起こしても原油価格の急騰や株価の暴落といった経済的パニックが週明けまで抑えられ、対応の時間的猶予が生まれます。
また、夜間は防空能力に劣る側にとって圧倒的な不利な条件となります。
昨年６月のイランへの攻撃や、今年１月のベネズエラへの攻撃もやはり週末の夜開始でしたので、今回もそうなる可能性は高いのではないでしょうか。
軍事作戦の規模と期間
開戦直後は、ステルス戦闘機F-35やF-22、巡航ミサイル「トマホーク」により、イランの防空と指揮通信網を攻撃し無力化します。
その後、核施設や弾道ミサイル基地を標的とした空爆が数週間にわたって継続される波状攻撃を実施し、イランの反撃能力を奪います。
地下深くにある核施設に対しては超大型地中貫通爆弾バンカーバスターを投下し、完全に破壊・埋没させ、更には施設の冷却システムや電源網をサイバー攻撃で麻痺させ、内部の熱暴走やシステムダウンを引き起こして施設を使用不能な廃墟に変えます。
同時にイランの軍事の中核である革命防衛隊の司令部や、ホルムズ海峡を脅かす沿岸ミサイル基地も優先標的として攻撃します。
ホルムズ海峡封鎖
万が一にもイランによってホルムズ海峡が封鎖された場合、世界の原油供給の約２割、日本の原油輸入の約８割が途絶する危機に直面し、甚大な経済的・社会的影響が生じます。
原油価格は１バレル150ドルに達するとも予想されており、株価は暴落し、為替市場では有事のドル買いを誘発してドル円も170円まで上昇するとも言われています。
【WTI原油価格】
しかしながら、ホルムズ海峡封鎖という「伝家の宝刀」を抜いてしまったら最後、自国の貿易も止まり、国内経済が即座に死に体となってしまいます。
また、友好国であるロシアや中国を含む全世界を敵に回して外交的な保護も失い、武力行使を正当化する法的・軍事的根拠も与えてしまいます。
あとがき
というわけで、現在の米軍の配備を見ても空軍と海軍が中心であり、2003年のイラク戦争のような大規模な地上侵攻（占領目的の軍投入）はせず、核施設などのインフラ破壊を目的とした軍事作戦になると思われます。
その際に現体制が崩壊してくれればラッキー的な感じでいるのではないでしょうかね。
ただ、その場合でも民主化が進む可能性は高くなさそうで、軍事政権が誕生してしまいそうですがね。
最も最悪なシナリオとしては、やはりホルムズ海峡が封鎖される事態に陥ることでしょうが、ロシアとの亡命交渉の報道などを見る限り、現体制は現実的な生き残り策を模索しているように感じます。
したがって、ホルムズ海峡封鎖という最後の破滅的手段を選択するよりは、自分たちの身の安全を確保するというシナリオが最も有力な筋書きと言えるのではないでしょうか。
現在はイラン情勢悪化への懸念から、原油価格は66ドル台、ドル円は155円台と、やや上昇基調で推移しています。
今回は大規模な反政府デモが起きるなど経済も崩壊しかけており、切迫した状態ですので、念のため最悪の事態も想定しておいた方が良いかもしれませんね。
ちなみに、管理人ペッパーは経済・金融の専門家でもなんでもありません。
信じるか信じないかはあなた次第！
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